児童英語教師

アメリカ

高まる幼児英語教育のニーズ

現在義務教育としては中学校からの習得となっている英語ですが、より早い段階から学ばせたいという親のニーズは年々高まってきています。

そのため全国の小学校では授業に英語教育を積極的に取り入れるような動きが見られており、子供のための英語を教えるための人材が広く求められています。

公立や私立の小学校の他に、未就学児のための英会話教室や受験用の英語を教える人材も同時に必要とされており、家庭教師など個人的な教師を含めれば今後もより一層多くの人の雇用が見込めます。

現在のところ小学校で英語を教えるために特定の資格が必要というわけではなく、小学校教諭の免許がない人であっても十分に英語の能力があることが別の形で証明することができれば十分に採用のチャンスがあります。

とはいえ全く英語教育のスキルや経験がない人が採用される可能性は低いですので、もしこれから仕事をしていくことを考えるならばあらかじめ資格の取得をするなど客観的に能力があるということを示す必要があります。

小学校で英語を教えるために便利な資格

小学校で英語を教える場合には基本的には教員免許を持っている人が担当をすることとなっていますが、現行の免許制度では英語の能力があることは必須項目とはなっていません。

ですので免許を習得した人が個人的に英語のスキルを示す資格を取得しておくなど自主的に能力があることを示さないと、授業を担当することができません。

教員免許がないという人であっても、各地の教育委員会では別途外部英語教師を設置してもよいという決まりがあるのでそちらの枠として採用されることもできます。
ただしその場合にはかなり高い英語のスキルや、それまで塾講師やボランティアで外国語を教えた経験がないとかなり厳しいと言えます。

小学生のための英語を教えるために必要とされる英語のレベルの基準としては、英検2級以上、TOEICスコア600点以上、TOEFLスコアPBT500・CBT173以上といったものが挙げられます。

意外にそれほど高度なレベルではない印象ですが、そこにさらに民間の英語教室の社内研修や通信教育などを受けているかどうかということが問われてきます。
ここ最近ではネイティブな英会話が好まれる傾向にあるので、海外留学経験や海外ボランティア経験などはかなり訴求力があります。

児童英語教育専用の民間資格もあります

近年の子供向け英語教育のニーズの高まりもあり、民間資格として児童英語教育専門の講座を開催している団体もあります。
有名なところとしては「TECSOL」という日本国内だけでなく広く海外の子供たちに英語を教えるための世界的な語学教師ネットワークがあります。

日本国内で主催されている資格は、子供英会話教師養成協会の「こども英会話インストラクター検定」や、日本能力開発推進協会の「児童英語インストラクター」などです。